戦略アドバイザー
伊藤 俊幸
防衛大学校機械工学科卒、筑波大学大学院修士課程（地域研究）修了。海上自衛隊で潜水艦乗りとなる。潜水艦はやしお艦長、在米国日本国大使館防衛駐在官、第2潜水隊司令、海上幕僚監部広報室長、同情報課長、防衛省情報本部情報官、海上幕僚監部指揮通信情報部長、海上自衛隊第2術科学校長、統合幕僚学校長、海上自衛隊呉地方総監を経て、2016年より金沢工業大学大学院（虎ノ門キャンパス） 教授を務める（イノベーションマネジメント研究科 イノベーションマネジメント専攻）。
専門：リーダーシップ・フォロワーシップ、リスクマネジメント、防衛・安全保障
論文・著書
・学位論文：ロシアの外交政策（文化人類学的側面からの分析）
・著書：『参謀の教科書』（双葉社 2023年）
・監修：『防衛シミュレーション! 自衛隊vs統一朝鮮』（宝島社 2020年）
・産経新聞正論欄・時事通信社コメントライナー執筆者、ニッポンジャーナル・文化放送「おはよう寺ちゃん」コメンテーター他、メディア出演
受賞：防衛駐在官勤務の功績に対し米国防長官より勲章「The Legion of Merit」、海幕部長勤務の功績に対し米国防長官より勲章「The Legion of Merit」を受賞
その他専門情報：全国防衛協会連合会常任理事を務める。
東京大学先端科学研究センター 教授
1983年東京大学法学部卒業。同年4月、東京大学法学部助手。その後学習院大学法学部講師、同助教授を経て1990年4月、東京大学法学部助教授（行政法・知的財産法）。1995年10月、学内異動で東京大学先端科学技術研究センター（先端研）助教授。1997年5月、36歳で同教授（知的財産法）に就任し、現在に至る。知的財産法の法学的研究のほか、立法政策や産学連携・技術移転に関する研究論文多数。営業秘密に関しては日本の草分け的存在であり、米国における「主権免責」法理を研究テーマとしている。2020年には先端研で『経済安全保障研究プログラム』を発足し、主要国の経済安全保障政策や、先端技術管理に関わる法整備、リスク対策などについて研究している。2008-13年慶應義塾大学特別招聘教授。2013年弁護士登録（第一東京弁護士会所属）。2016年4月以降、信州大学経法学部教授を兼任。
玉井 克哉
1983年東京大学法学部卒業。同年4月、東京大学法学部助手。その後学習院大学法学部講師、同助教授を経て1990年4月、東京大学法学部助教授（行政法・知的財産法）。1995年10月、学内異動で東京大学先端科学技術研究センター（先端研）助教授。1997年5月、36歳で同教授（知的財産法）に就任し、現在に至る。知的財産法の法学的研究のほか、立法政策や産学連携・技術移転に関する研究論文多数。営業秘密に関しては日本の草分け的存在であり、米国における「主権免責」法理を研究テーマとしている。2020年には先端研で『経済安全保障研究プログラム』を発足し、主要国の経済安全保障政策や、先端技術管理に関わる法整備、リスク対策などについて研究している。2008-13年慶應義塾大学特別招聘教授。2013年弁護士登録（第一東京弁護士会所属）。2016年4月以降、信州大学経法学部教授を兼任。
慶應義塾大学 環境情報学部 教授
1984年慶應義塾大学工学部数理工学科卒。同年（株）日立製作所入社、2009年度より東京工科大学コンピュータサイエンス学部教授、2016年度より慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科特任教授、2019年9月より慶應義塾大学環境情報学部教授、現在に至る。
2020年度総務省「情報通信月間」総務大臣表彰，2013年度情報セキュリティ文化賞等を受賞、2008年度情報処理学会論文賞、IEEE-IIHMSP2006 Best Paper Award、2004年度情報処理学会論文賞。
手塚 悟
1984年慶應義塾大学工学部数理工学科卒。同年（株）日立製作所入社、2009年度より東京工科大学コンピュータサイエンス学部教授、2016年度より慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科特任教授、2019年9月より慶應義塾大学環境情報学部教授、現在に至る。
2020年度総務省「情報通信月間」総務大臣表彰，2013年度情報セキュリティ文化賞等を受賞、2008年度情報処理学会論文賞、IEEE-IIHMSP2006 Best Paper Award、2004年度情報処理学会論文賞。
デジタル・ガバメント閣僚会議データ戦略タスクフォース構成員、データ戦略タスクフォースの下に設置したトラストに関するワーキングチーム主査、個人情報保護委員会委員、総務省トラストサービスに関する研究会座長、総合科学技術・イノベーション会議SIP重要インフラ等におけるサイバーセキュリティの確保担当サブプログラムディレクター、サイバーセキュリティ戦略本部重要インフラ専門調査会委員、総務省マイナンバーカードの機能のスマートフォン搭載等に関する検討会座長、IT戦略本部電子行政タスクフォース臨時構成員、情報連携基盤技術ワーキンググループ委員、住民基本台帳システム調査委員会委員、電子署名法及び認証業務に関する法律基準等検討ワーキンググループ座長、暗号技術評価委員会(CRYPTREC)委員、暗号技術活用委員会(CRYPTREC)委員等。
デジタルトラスト協議会代表、トラストサービス推進フォーラム代表、日本トラストテクノロジー協議会代表、日本セキュリティ監査協会会長、第5世代モバイル推進フォーラムセキュリティ調査研究委員会委員長、情報ネットワーク法学会理事長、日本セキュリティ・マネジメント学会常任理事、デジタル・フォレンジック研究会理事、情報処理学会コンピュータセキュリティ研究会専門委員、日独シンポジウムプログラム委員等。
著書に「Q&Aマイナンバーのセキュリティ対策」清文社、「マイナンバーで広がる電子署名・認証サービス」日経BP社、「日本を強くする企業コード もう一つのマイナンバー『法人番号』とは」日経BP社、「情報セキュリティの基礎」共立出版等。
デジタルトラスト協議会代表、トラストサービス推進フォーラム代表、日本トラストテクノロジー協議会代表、日本セキュリティ監査協会会長、第5世代モバイル推進フォーラムセキュリティ調査研究委員会委員長、情報ネットワーク法学会理事長、日本セキュリティ・マネジメント学会常任理事、デジタル・フォレンジック研究会理事、情報処理学会コンピュータセキュリティ研究会専門委員、日独シンポジウムプログラム委員等。
著書に「Q&Aマイナンバーのセキュリティ対策」清文社、「マイナンバーで広がる電子署名・認証サービス」日経BP社、「日本を強くする企業コード もう一つのマイナンバー『法人番号』とは」日経BP社、「情報セキュリティの基礎」共立出版等。
行動情報科学研究所/経済安全保障研究開発チーム 部長
博士(理学) 診療情報管理士
東京大学理学系研究科修士課程卒業、数学専攻。1986年日立製作所基礎研究所に入社。自然言語処理、情報検索、医療バイオ情報処理の研究に従事。 2000年に博士(理学)取得。その後、中央研究所知能システム部、同基礎研究部の部長を経て、東京社会イノベーション協創センタのプロジェクトマネージャとして、顧客・事業部と共に、医療・製薬・公共向けのヘルスケア情報ソリューションの開発を行う。情報処理学会学会誌編集委員主査、言語処理学会編集委員、人工知能学会理事等歴任。
2020年5月よりFRONTEOに入社。行動情報科学研究所 研究開発チームにて、e-Discovery、特許調査支援システム等の研究開発からスタートし、2021年より、経済安全保障向けソリューションの開発を主導する。経済安全保障向けのネットワーク解析に特化したAIエンジンLooca Crossを開発し、サプライチェーン解析AI、株主ネットワーク解析AI、最先端技術・研究者ネットワーク解析AIからなる、経済安全保障インテリジェントプラットフォーム Seizu Analysisを 構築。政府・企業の経済安全保障上のリスク低減を目指し、事業化を推進中。
博士(理学) 診療情報管理士
久光 徹
東京大学理学系研究科修士課程卒業、数学専攻。1986年日立製作所基礎研究所に入社。自然言語処理、情報検索、医療バイオ情報処理の研究に従事。 2000年に博士(理学)取得。その後、中央研究所知能システム部、同基礎研究部の部長を経て、東京社会イノベーション協創センタのプロジェクトマネージャとして、顧客・事業部と共に、医療・製薬・公共向けのヘルスケア情報ソリューションの開発を行う。情報処理学会学会誌編集委員主査、言語処理学会編集委員、人工知能学会理事等歴任。
2020年5月よりFRONTEOに入社。行動情報科学研究所 研究開発チームにて、e-Discovery、特許調査支援システム等の研究開発からスタートし、2021年より、経済安全保障向けソリューションの開発を主導する。経済安全保障向けのネットワーク解析に特化したAIエンジンLooca Crossを開発し、サプライチェーン解析AI、株主ネットワーク解析AI、最先端技術・研究者ネットワーク解析AIからなる、経済安全保障インテリジェントプラットフォーム Seizu Analysisを 構築。政府・企業の経済安全保障上のリスク低減を目指し、事業化を推進中。